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総生産高−前給付費用。会社が、その活動によって新しく生み出した価値。製造業であれば原料を外部から購入して、労働力やノウハウを使って製品として販売する。この場合、販売価格から原料代を差し引いたものが、会社が生み出した付加価値となる。控除法というアプローチをとれば、付加価値は、売上高などの総生産高から...
付加価値÷売上高。付加価値の合計額を売上高で除してもとめる。会社が、どの程度の付加価値を生み出したか、売上高に締める割合で分析する。一般的に、メーカーはこの比率が高く、商社ではこの比率が低い。メーカーでは、原材料を他社の付加価値として購入し、それ以後、販売される状態まで、自社にて付加価値を加えてい...
「産出量÷（生産要素の）投入量」で表される、生産要素をどれだけ有効に活用して付加価値を生み出したかの指標です。 企業が新たに生み出す価値（産出量）は「付加価値」といわれ、従業員、資本などの生産要素を用いて生み出されます。たとえば従業員１人当たりどれだけ付加価値を生んだかを示すのが、「労働...
売上総利益÷売上高。 売上総利益を売上高で除して計算します。 売上総利益は売上高から売上原価を差し引いたものであり、売上原価率が低いほど売上高粗利益率は高くなります。 売上総利益は、商品およびサービスの作り出す付加価値の大きさを表しているといわれることがあります。よって、売上高粗利益...
・労働生産性＝付加価値÷従業員数 要するに、従業員１人当たりいくらの付加価値を生産しているかです。 人員増加による人件費の負担は企業経営にとって重荷になることが多く、なるべく少ない人数で高い付加価値をあげていくことが望ましいといえます。 労働生産性は付加価値率（付加価値÷売上高）と１人当たり売上...
・労働分配率＝人件費÷付加価値×100（％） 企業で生産された付加価値が、どの程度の割合で人件費関連に分配されたかをみる指標です。一般的に労働集約型の生産を行う企業では労働分配率が高く、設備集約型の生産を行う企業では労働分配率が低くなります。 企業が永続して発展していくためには、適切な分配率の実施が必...
賞与決定の方式のひとつ。付加価値額と人件費総額が一定の相関関係をもっているという研究結果を導き出したＡ・Ｗ・ラッカー氏が提唱した、付加価値額を基準にして賞与を決める「生産性成果配分方式」です。 ●賞与総額＝付加価値額×標準労働分配率−毎月支払った賃金総額 という算式で賞与総額を決める...
米のスターン・スチュワート社が開発した業績指標で、Economic Value Addedの頭文字をとったものです。日本ではソニーなどが導入しています。「経済付加価値」と訳され、商標登録もされています。 ある企業がどれだけの株主価値の創造を行ったのかを示す財務指標で、同社の定義では、次の計算式に基づきま...
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