•  

助け合い

経理、労務、総務のことでわからないこと、利用者同士で助け合いを目的とした掲示板です。ルールを守ってご利用くださいませ。

スポンサーリンク

損金と課税対象

質問 回答受付中

損金と課税対象

2006/09/30 11:37

ladynemo

おはつ

回答数:8

編集

はじめまして。初めて投稿します。ベンチャー企業を経営している主人を手伝うために、半年前から経理をしています。
勘定科目の用語がようやく頭に付いてきたところですが、うまく割り振るにはどうすればよいのか、よくわかりません。少しずつ、学んでいけたらと思っています。
最近引っかかっているのは、「損金」についてです。損金に算入できる。というのは何か得なことがあるのでしょうか。また損金にできない場合はどうなるのでしょうか。
例えば、
ー勸の慰労会は福利厚生費にできる。→損金?
 雑費とするべきか、福利厚生費とするべきか。

客との飲食費(一人5,000円以上)→交際費(10%が課税対象で、90%が損金?)
 交際費は一切、発生させないようにするべきか。

また、今まで主人が経理をしていて、項目がわからない場合はとにかく何でも「雑費」にしていました。「雑費」は損金になるのですか?

かなり漠然とした疑問ですが、教えてください。
よろしくお願いします。


はじめまして。初めて投稿します。ベンチャー企業を経営している主人を手伝うために、半年前から経理をしています。
勘定科目の用語がようやく頭に付いてきたところですが、うまく割り振るにはどうすればよいのか、よくわかりません。少しずつ、学んでいけたらと思っています。
最近引っかかっているのは、「損金」についてです。損金に算入できる。というのは何か得なことがあるのでしょうか。また損金にできない場合はどうなるのでしょうか。
例えば、
ー勸の慰労会は福利厚生費にできる。→損金?
 雑費とするべきか、福利厚生費とするべきか。

客との飲食費(一人5,000円以上)→交際費(10%が課税対象で、90%が損金?)
 交際費は一切、発生させないようにするべきか。

また、今まで主人が経理をしていて、項目がわからない場合はとにかく何でも「雑費」にしていました。「雑費」は損金になるのですか?

かなり漠然とした疑問ですが、教えてください。
よろしくお願いします。


この質問に回答
回答一覧
並び順:
表示:
1件〜8件 (全8件)
| 1 |

1. 二人の間にはわずかなミゾがある。

2006/09/30 16:43

しかしか

さらにすごい常連さん

編集

そうですね。
会計用語と税法用語は、似ているけど違う、違うようで似ている、なんてことがありますのでややこしいですね。

経理といえば、まずは簿記の勉強から入るでしょうから、比較的とっつきやすい簿記会計のほうから法人税をみてみましょう。

会計では、利益(純粋なもうけ)を計算するのに、
 「収益」−「費用」=「利益」
として計算します。

他方、法人税とは、会社の利益に対して課税される税金ですので、こちらもやはり法人税法上の「利益」をまず計算しなければ税金が計算できません。
そこで法人税では、
 「益金」−「損金」=「所得」
として計算します。

この2つの算式をよ〜く、見てください。
どうですか?
実は、会計の「収益」と法人税の「益金」は基本的に同じものです。
同様に、会計の「費用」と法人税の「損金」は基本的に同じものです。
ゆえに、会計の「利益」と法人税の「所得」は基本的に同じものなのです。

ただ、厳密に言うと、会計の「収益」と法人税の「益金」、会計の「費用」と法人税の「損金」では、ほんのちょっぴり違いがあります。
基本的にはどちらも90%くらい同じものなのですが、
 (1)会計の「収益」にはなるが、法人税の「益金」にはならないものがある。(受取配当金など。)
 (2)会計の「収益」にはならないが、法人税の「益金」にはなるものがある。
 (3)会計の「費用」にはなるが、法人税の「損金」にはならないものがある。
 (4)会計の「費用」にはならないが、法人税の「損金」にはなるものがある。
のです。

この(1)から(4)のわずかな違いがあるために、会計の「利益」と法人税の「所得」のあいだには、ほんのちょっぴり違いがある、ということになります。

べつの言い方をすると、「益金」とは、法人税法上の収益のことであり、「損金」とは、法人税法上の費用のことである、ともいえます。

そうですね。
会計用語と税法用語は、似ているけど違う、違うようで似ている、なんてことがありますのでややこしいですね。

経理といえば、まずは簿記の勉強から入るでしょうから、比較的とっつきやすい簿記会計のほうから法人税をみてみましょう。

会計では、利益(純粋なもうけ)を計算するのに、
 「収益」−「費用」=「利益」
として計算します。

他方、法人税とは、会社の利益に対して課税される税金ですので、こちらもやはり法人税法上の「利益」をまず計算しなければ税金が計算できません。
そこで法人税では、
 「益金」−「損金」=「所得」
として計算します。

この2つの算式をよ〜く、見てください。
どうですか?
実は、会計の「収益」と法人税の「益金」は基本的に同じものです。
同様に、会計の「費用」と法人税の「損金」は基本的に同じものです。
ゆえに、会計の「利益」と法人税の「所得」は基本的に同じものなのです。

ただ、厳密に言うと、会計の「収益」と法人税の「益金」、会計の「費用」と法人税の「損金」では、ほんのちょっぴり違いがあります。
基本的にはどちらも90%くらい同じものなのですが、
 (1)会計の「収益」にはなるが、法人税の「益金」にはならないものがある。(受取配当金など。)
 (2)会計の「収益」にはならないが、法人税の「益金」にはなるものがある。
 (3)会計の「費用」にはなるが、法人税の「損金」にはならないものがある。
 (4)会計の「費用」にはならないが、法人税の「損金」にはなるものがある。
のです。

この(1)から(4)のわずかな違いがあるために、会計の「利益」と法人税の「所得」のあいだには、ほんのちょっぴり違いがある、ということになります。

べつの言い方をすると、「益金」とは、法人税法上の収益のことであり、「損金」とは、法人税法上の費用のことである、ともいえます。

返信

2. 税金の有利・不利

2006/09/30 17:13

しかしか

さらにすごい常連さん

編集

税金の有利・不利

さて、法人税の計算上、益金になるということはどういうことでしょうか?
損金になるとはどういうことでしょうか?

法人税は「所得」に対して課税される税金であり、具体的に言うと、「所得」に対して22%又は30%が法人税額として課税されます。

ではこの「所得」を小さくして法人税額を小さくするにはどうすればよいでしょうか?

「所得」とは、 「益金」−「損金」=「所得」として計算されます。

たとえば当社は、益金100−損金60=所得40だとします。
この場合、益金を小さくするか、損金を大きくすれば、所得は小さくなりますね。

試しに益金を−2、損金を+3してみましょう。
 (益金100−2)−(損金60+3)=所得35
ですね。
益金を小さくするか、損金を大きくすれば所得は小さくなり、これに対する法人税も小さくなります。
(納税者有利となります。)


反対に、益金を+2、損金を−3してみるとどうなりますか?
 (益金100+2)−(損金60−3)=所得45
ですね。
益金を大きくするか、損金を小さくすれば所得は大きくなり、これに対する法人税も大きくなります。
(納税者不利となります。)

>ー勸の慰労会は福利厚生費にできる。→損金?

従業員の慰労会費用(歓迎会、忘年会、新年会など)は、あまり高額な場合は別ですが、基本的には会社の費用にも、税法上の損金にもなります。
したがって、福利厚生費という費用科目で処理すれば、自動的に法人税の損金にもなりますので、問題ありません。

>客との飲食費(一人5,000円以上)→交際費(10%が課税対象で、90%が損金?)
> 交際費は一切、発生させないようにするべきか。

交際費とは、会計上の費用です。
しかし、法人税法上は、交際費の一部あるいは全額が損金になりませんでした。
それが今回の改正で、一人5,000円以下の飲食費については損金として認める、ということになりました。
つまり、一人5,000円以下であれば損金になりますので、納税者有利ということになります。

税金の有利・不利

さて、法人税の計算上、益金になるということはどういうことでしょうか?
損金になるとはどういうことでしょうか?

法人税は「所得」に対して課税される税金であり、具体的に言うと、「所得」に対して22%又は30%が法人税額として課税されます。

ではこの「所得」を小さくして法人税額を小さくするにはどうすればよいでしょうか?

「所得」とは、 「益金」−「損金」=「所得」として計算されます。

たとえば当社は、益金100−損金60=所得40だとします。
この場合、益金を小さくするか、損金を大きくすれば、所得は小さくなりますね。

試しに益金を−2、損金を+3してみましょう。
 (益金100−2)−(損金60+3)=所得35
ですね。
益金を小さくするか、損金を大きくすれば所得は小さくなり、これに対する法人税も小さくなります。
(納税者有利となります。)


反対に、益金を+2、損金を−3してみるとどうなりますか?
 (益金100+2)−(損金60−3)=所得45
ですね。
益金を大きくするか、損金を小さくすれば所得は大きくなり、これに対する法人税も大きくなります。
(納税者不利となります。)

>ー勸の慰労会は福利厚生費にできる。→損金?

従業員の慰労会費用(歓迎会、忘年会、新年会など)は、あまり高額な場合は別ですが、基本的には会社の費用にも、税法上の損金にもなります。
したがって、福利厚生費という費用科目で処理すれば、自動的に法人税の損金にもなりますので、問題ありません。

>客との飲食費(一人5,000円以上)→交際費(10%が課税対象で、90%が損金?)
> 交際費は一切、発生させないようにするべきか。

交際費とは、会計上の費用です。
しかし、法人税法上は、交際費の一部あるいは全額が損金になりませんでした。
それが今回の改正で、一人5,000円以下の飲食費については損金として認める、ということになりました。
つまり、一人5,000円以下であれば損金になりますので、納税者有利ということになります。

返信

3. Re: 税金の有利・不利

2006/09/30 17:19

しかしか

さらにすごい常連さん

編集

>項目がわからない場合はとにかく何でも「雑費」にしていました。
>「雑費」は損金になるのですか?

雑費であろうがなんであろうが、内容が法人税法上損金となるものであれば、損金になりますから、税法上はそれでも問題ありません。

しかし、勘定科目とは、内容がわかるように明瞭に表示しなければならない、という会計のルールがあります。
(企業会計原則・明瞭性の原則)

したがって、何でもかんでも雑費にしてしまうのは会計上ルール違反ですからマズイことになります。
科目は適正にきちんと区分して使い分けましょう。

>項目がわからない場合はとにかく何でも「雑費」にしていました。
>「雑費」は損金になるのですか?

雑費であろうがなんであろうが、内容が法人税法上損金となるものであれば、損金になりますから、税法上はそれでも問題ありません。

しかし、勘定科目とは、内容がわかるように明瞭に表示しなければならない、という会計のルールがあります。
企業会計原則・明瞭性の原則)

したがって、何でもかんでも雑費にしてしまうのは会計上ルール違反ですからマズイことになります。
科目は適正にきちんと区分して使い分けましょう。

返信

4. Re: 損金と課税対象

2006/09/30 17:38

yayoi16

常連さん

編集

sika-sikaさんがおっしゃられているように
費用と損金は若干違うものになります。

例えば、事業税については
租税公課で費用となり法人税法上損金にもなりますが
法人税や都道府県民税・市町村民税については
租税公課で費用となっても損金にはなりません。

仮に、法人申告書までを作成するとすれば
長老さんも言われているように
この辺りは法人税法について
勉強されないと難しいと思います。

ー勸の慰労会は福利厚生費にできる。→損金?
 雑費とするべきか、福利厚生費とするべきか。

これについては、費用となるものなので
どの科目にしても、利益は変わってきませんが
内容的には、福利厚生費の方が妥当でしょうね。

客との飲食費(一人5,000円以上)→交際費(10%が課税対象で、90%が損金?)
 交際費は一切、発生させないようにするべきか。

発生させない・・・というのは
会社経営をしていく上では
不可能なことではないでしょうか?
交際費に該当するものを他の科目処理をしてれば
税務署に否認されます。
資本金の額にもよりますが
交際費の10%が
法人税の計算上、加算されるということです。

また、今まで主人が経理をしていて、項目がわからない場合はとにかく何でも「雑費」にしていました。「雑費」は損金になるのですか?

顧問税理士さんはいないのでしょうか?
分からなければ、何でも雑費というのは
雑費勘定金額が多くなる場合も考えられます。

本来の雑費という勘定は
販売費及び一般管理費に含まれる費用のうちで
発生がまれで他の科目に該当しない重要性の乏しい費用になります。

発生頻度や、重要性が高いものであれば
別途勘定科目を設ける必要が出てきます。

また、保険料など契約内容によっては
全額保険料で費用とは落とせず
資産計上しなければいけない部分があるものもありますから。

社員を雇われているようですから
給与についての源泉徴収等の手続きも行う必要があるようですね。

PS:勘定科目については
そのような本が出版されていますから
参考にされてはどうでしょうか?






sika-sikaさんがおっしゃられているように
費用と損金は若干違うものになります。

例えば、事業税については
租税公課で費用となり法人税法上損金にもなりますが
法人税や都道府県民税・市町村民税については
租税公課で費用となっても損金にはなりません。

仮に、法人申告書までを作成するとすれば
長老さんも言われているように
この辺りは法人税法について
勉強されないと難しいと思います。

ー勸の慰労会は福利厚生費にできる。→損金?
 雑費とするべきか、福利厚生費とするべきか。

これについては、費用となるものなので
どの科目にしても、利益は変わってきませんが
内容的には、福利厚生費の方が妥当でしょうね。

客との飲食費(一人5,000円以上)→交際費(10%が課税対象で、90%が損金?)
 交際費は一切、発生させないようにするべきか。

発生させない・・・というのは
会社経営をしていく上では
不可能なことではないでしょうか?
交際費に該当するものを他の科目処理をしてれば
税務署に否認されます。
資本金の額にもよりますが
交際費の10%が
法人税の計算上、加算されるということです。

また、今まで主人が経理をしていて、項目がわからない場合はとにかく何でも「雑費」にしていました。「雑費」は損金になるのですか?

顧問税理士さんはいないのでしょうか?
分からなければ、何でも雑費というのは
雑費勘定金額が多くなる場合も考えられます。

本来の雑費という勘定は
販売費及び一般管理費に含まれる費用のうちで
発生がまれで他の科目に該当しない重要性の乏しい費用になります。

発生頻度や、重要性が高いものであれば
別途勘定科目を設ける必要が出てきます。

また、保険料など契約内容によっては
全額保険料で費用とは落とせず
資産計上しなければいけない部分があるものもありますから。

社員を雇われているようですから
給与についての源泉徴収等の手続きも行う必要があるようですね。

PS:勘定科目については
そのような本が出版されていますから
参考にされてはどうでしょうか?






返信

5. Re: 税金の有利・不利

2006/09/30 21:41

ladynemo

おはつ

編集

sika-sika様>
わかりやすくて、ご丁寧な説明をありがとうございます。
なるほど、会計上と法人税法上をごっちゃに考えてました。
というか、区別しないといけないということをわかってなかったです。
そうですね、まずは簿記の勉強から始めてみます。
実は8月決算だったので、一気に理解しなければ、とあせっていました。
これで、もやもやしていたのが取れました。ありがとうございました!

sika-sika様>
わかりやすくて、ご丁寧な説明をありがとうございます。
なるほど、会計上と法人税法上をごっちゃに考えてました。
というか、区別しないといけないということをわかってなかったです。
そうですね、まずは簿記の勉強から始めてみます。
実は8月決算だったので、一気に理解しなければ、とあせっていました。
これで、もやもやしていたのが取れました。ありがとうございました!

返信

6. Re: 損金と課税対象

2006/09/30 21:55

ladynemo

おはつ

編集

yayoi16様>
ご返信ありがとうございます。shika-shika様とyayoi16様のご説明で、基本的な違いを理解できました。
まだまだこれから勉強していきます。

交際費ですが、ゼロというのは不自然だと思うのですが、主人いわく、「接待はしません」主義で通せばよいのではないか。ということです。この半年間は接待に当たる費用は交際費にしていたのですが、主人にそう指摘され、今後はゼロにしていこうとしています。

また、もちろん、顧問税理士はいます。不透明な雑費が多すぎると一度忠告されましたが、それ以来、何か言われたことはないのでそのままにしてありました。でも、これは改善していかないといけないですね。

yayoi16様>
ご返信ありがとうございます。shika-shika様とyayoi16様のご説明で、基本的な違いを理解できました。
まだまだこれから勉強していきます。

交際費ですが、ゼロというのは不自然だと思うのですが、主人いわく、「接待はしません」主義で通せばよいのではないか。ということです。この半年間は接待に当たる費用は交際費にしていたのですが、主人にそう指摘され、今後はゼロにしていこうとしています。

また、もちろん、顧問税理士はいます。不透明な雑費が多すぎると一度忠告されましたが、それ以来、何か言われたことはないのでそのままにしてありました。でも、これは改善していかないといけないですね。

返信

7. Re: 損金と課税対象

2006/10/02 10:35

DISKY

すごい常連さん

編集

>「接待はしません」主義

がもし完璧にできるのであれば問題はないかも知れませんが、現実的にそれが果たして可能なのか、疑問があるところですねー。
もし交際費に該当するものを他の勘定科目で計上し、いわゆる脱税をしていることが税務調査で判明した場合、通常の法人税よりもはるかに高率な追徴課税を取られることになりますから、その辺についてよく注意をされたほうがいいと思いますよー。

>「接待はしません」主義

がもし完璧にできるのであれば問題はないかも知れませんが、現実的にそれが果たして可能なのか、疑問があるところですねー。
もし交際費に該当するものを他の勘定科目で計上し、いわゆる脱税をしていることが税務調査で判明した場合、通常の法人税よりもはるかに高率な追徴課税を取られることになりますから、その辺についてよく注意をされたほうがいいと思いますよー。

返信

8. Re: 損金と課税対象

2006/10/03 10:56

ladynemo

おはつ

編集

DISKY様。
そうですね・・・。うちの会社は今年10年目ですが、今までは会社の規模が極端に小さかったというのもあってか、監査に入られたことはまだありません。ここ1〜2年で社員も8人になり、外部とのつながりが社長だけではなくなってきたのが事実です。節税が裏目に出たら意味ないですものね。。。話し合ってみます。
ご指摘ありがとうございました!

DISKY様。
そうですね・・・。うちの会社は今年10年目ですが、今までは会社の規模が極端に小さかったというのもあってか、監査に入られたことはまだありません。ここ1〜2年で社員も8人になり、外部とのつながりが社長だけではなくなってきたのが事実です。節税が裏目に出たら意味ないですものね。。。話し合ってみます。
ご指摘ありがとうございました!

返信

1件〜8件 (全8件)
| 1 |
役に立った

0人がこのQ&Aが役に立ったと投票しています