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確かに経理ソフトの文字数は厳しい物がありますね。
私も、直ぐに文字数超過のエラー音が鳴って入力しきれない事もたびたびです。

会計ソフトの入力文字数は変えられないので、入力内容を凝縮して入力みたらどうでしょうか。
消費税関連ですと、やはり入出金の相手はハッキリ記帳しておいた方が良いと思いますので、
社名は縮めて区別がつく程度まで簡略してはいかがですか。
　（例：○○電機工業株式会社→○○電機又は○○）
数字・英字・カタカナも総て半角入力にしましょう。
それでも入力できない部分は妥協するしかないのでは…と思います。

自分の場合、税理士さんから簡略化した事について指摘された事はありませんが、
逆に半角文字が小さくて読みづらいと文句を言われた事はあります。

あまりお役に立つ回答ではありませんが、ご参考になれば幸いです。

確かに経理ソフトの文字数は厳しい物がありますね。
私も、直ぐに文字数超過のエラー音が鳴って入力しきれない事もたびたびです。

会計ソフトの入力文字数は変えられないので、入力内容を凝縮して入力みたらどうでしょうか。
消費税関連ですと、やはり入出金の相手はハッキリ記帳しておいた方が良いと思いますので、
社名は縮めて区別がつく程度まで簡略してはいかがですか。
　（例：○○電機工業株式会社→○○電機又は○○）
数字・英字・カタカナも総て半角入力にしましょう。
それでも入力できない部分は妥協するしかないのでは…と思います。

自分の場合、税理士さんから簡略化した事について指摘された事はありませんが、
逆に半角文字が小さくて読みづらいと文句を言われた事はあります。

あまりお役に立つ回答ではありませんが、ご参考になれば幸いです。

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消費税については、平成９年度の改正により、仕入税額控除の要件に関して、それまでの「帳簿又は請求書等の保存」から「帳簿及び請求書等の保存」へと変わり、帳簿と請求書等の両方が揃っていて初めて仕入税額控除できるものへと厳しくなりました。
（但し、仕入税額控除に関しては、本則課税での事ですので、簡易課税であれば、以下の事は関係ありませんので、参考程度にされて下さい。）

従って、帳簿に、(1)課税仕入れの相手方の氏名又は名称、(2)課税仕入れを行った年月日、(3)課税仕入れに係る資産又は役務の内容、(4)課税仕入れに係る支払対価の額、を原則として記載していなければならない事となります。
http://www.nta.go.jp/category/syouhizei/change.htm
http://www.taxanswer.nta.go.jp/6621.htm

ただ、帳簿については、総勘定元帳だけが帳簿ではなく、伝票や補助簿等も含まれ、ひとつの帳簿では記載事項の全てを満たしていないが、これらの各帳簿の間に関連付けがなされており、これらを総合すると、全ての記載事項を網羅している場合には、帳簿の記載要件を満たす事となりますので、振替伝票に細かく記載してあって、そこから会計ソフトに入力しているのであれば、大丈夫ですので、税理士さんが言われている事はちょっとおかしいと思います。
振替伝票も立派な帳簿ですので。
（もちろん保存しなければならないのは、言うまでもありませんが）

それと、僭越ながらZELDAさんのご回答に関して、ちょっと補足してみます。

>社名は縮めて区別がつく程度まで簡略してはいかがですか。
>　（例：○○電機工業株式会社→○○電機又は○○）

社名も、伝票等に正式名称を書いてあれば良いのですが、もしそうでなければ、正式名称でなければ要件を満たしていない事となってしまいます。

その場合の対策として、課税仕入れの相手方の正式な氏名又は名称及びそれらの略称が記載されている取引先名簿等が備え付けられていれば、略称による記載も認められます。
例えば、こんな感じですね。

取引先名簿
　　　正式名称　　　　　　　　　　　略称
　　○○電機工業株式会社　　　○○電機

上記の名簿であれば、帳簿に、会社名については○○電機と書いてあるだけで、この取引先名簿と合わせる事によって、要件を満たしている事となります。


この平成９年度の改正の仕入税額控除の要件に関しては、今までは、税務調査の際も、実際にはほとんど触れられる事はなかったのですが、最近の傾向としては、少しずつ指摘される事例が出てきているようです。
ですから、今までは大丈夫だったものが、今後は厳しくなる傾向にあると思いますので、要注意の項目だと思います。
（個人事業・法人に関わらず、課税事業者全般に言える事ですので）

消費税については、平成９年度の改正により、仕入税額控除の要件に関して、それまでの「帳簿又は請求書等の保存」から「帳簿及び請求書等の保存」へと変わり、帳簿と請求書等の両方が揃っていて初めて仕入税額控除できるものへと厳しくなりました。
（但し、仕入税額控除に関しては、本則課税での事ですので、簡易課税であれば、以下の事は関係ありませんので、参考程度にされて下さい。）

従って、帳簿に、(1)課税仕入れの相手方の氏名又は名称、(2)課税仕入れを行った年月日、(3)課税仕入れに係る資産又は役務の内容、(4)課税仕入れに係る支払対価の額、を原則として記載していなければならない事となります。
http://www.nta.go.jp/category/syouhizei/change.htm
http://www.taxanswer.nta.go.jp/6621.htm

ただ、帳簿については、総勘定元帳だけが帳簿ではなく、伝票や補助簿等も含まれ、ひとつの帳簿では記載事項の全てを満たしていないが、これらの各帳簿の間に関連付けがなされており、これらを総合すると、全ての記載事項を網羅している場合には、帳簿の記載要件を満たす事となりますので、振替伝票に細かく記載してあって、そこから会計ソフトに入力しているのであれば、大丈夫ですので、税理士さんが言われている事はちょっとおかしいと思います。
振替伝票も立派な帳簿ですので。
（もちろん保存しなければならないのは、言うまでもありませんが）

それと、僭越ながらZELDAさんのご回答に関して、ちょっと補足してみます。

>社名は縮めて区別がつく程度まで簡略してはいかがですか。
>　（例：○○電機工業株式会社→○○電機又は○○）

社名も、伝票等に正式名称を書いてあれば良いのですが、もしそうでなければ、正式名称でなければ要件を満たしていない事となってしまいます。

その場合の対策として、課税仕入れの相手方の正式な氏名又は名称及びそれらの略称が記載されている取引先名簿等が備え付けられていれば、略称による記載も認められます。
例えば、こんな感じですね。

取引先名簿
　　　正式名称　　　　　　　　　　　略称
　　○○電機工業株式会社　　　○○電機

上記の名簿であれば、帳簿に、会社名については○○電機と書いてあるだけで、この取引先名簿と合わせる事によって、要件を満たしている事となります。


この平成９年度の改正の仕入税額控除の要件に関しては、今までは、税務調査の際も、実際にはほとんど触れられる事はなかったのですが、最近の傾向としては、少しずつ指摘される事例が出てきているようです。
ですから、今までは大丈夫だったものが、今後は厳しくなる傾向にあると思いますので、要注意の項目だと思います。
（個人事業・法人に関わらず、課税事業者全般に言える事ですので）

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ZELDAさん、kamehenさん、ありがとうございます。
振替伝票も帳簿の一角であることは税理士さんも
承知しているでしょうが、ご自身がチェックする際、
伝票まで確認するわけにはいきませんよ！って
暗に言ってるような気がしないでもないです。
ここはお教えいただいたサイトも参考にしながら
記帳します。

かめへんさん、いつもありがとうございます。
ぴよはこのサイトの模様替えを知らず、
とてもびっくりしています。

ZELDAさん、kamehenさん、ありがとうございます。
振替伝票も帳簿の一角であることは税理士さんも
承知しているでしょうが、ご自身がチェックする際、
伝票まで確認するわけにはいきませんよ！って
暗に言ってるような気がしないでもないです。
ここはお教えいただいたサイトも参考にしながら
記帳します。

かめへんさん、いつもありがとうございます。
ぴよはこのサイトの模様替えを知らず、
とてもびっくりしています。

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私も大変勉強になりました。
kamehenさんの明快な回答にはいつも頭が下がります。
今後ともご指導をお願いします。 :-)

私も大変勉強になりました。
kamehenさんの明快な回答にはいつも頭が下がります。
今後ともご指導をお願いします。 :-)

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