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やはり、課税売上、課税仕入がポイントのようなので勉強してみます。経理の仕事は、実践を積み重ねても問題が限りなく発生してしまい、うかうかしていられません。上司の考え方で科目が変わってしまったりで(?)何が本当なのかが時々わからなくなります。このフォーラムでこれからも勉強していきたいと思います。ありがとうございました。

やはり、課税売上、課税仕入がポイントのようなので勉強してみます。経理の仕事は、実践を積み重ねても問題が限りなく発生してしまい、うかうかしていられません。上司の考え方で科目が変わってしまったりで(?)何が本当なのかが時々わからなくなります。このフォーラムでこれからも勉強していきたいと思います。ありがとうございました。

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ありがとうございました。課税売上・課税仕入がキーポイントになるのですね。もう少し、勉強してみます。

ありがとうございました。課税売上・課税仕入がキーポイントになるのですね。もう少し、勉強してみます。

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納付税額は変わる場合と変わらない場合があります。

課税売上割合が95％未満(以下だっけ？）の場合には
仕入税額控除について課税売上割合をかけて計算することがあります。
個別対応方式を使ってる場合
課税売上割合80％
共通対応費用の課税金額100円
だった場合
100＊80＝80円部分だけが税額控除の対象となります。
売上に係る消費税に区分するとこの計算から漏れてしまいます。
すると納付税額が変わってしまいます。

実際がご質問のようなノート代金の場合であれば金額が小さいですが、もし経常的に同じような処理を行っているのであれば変えたほうがいいと思います。

納付税額は変わる場合と変わらない場合があります。

課税売上割合が95％未満(以下だっけ？）の場合には
仕入税額控除について課税売上割合をかけて計算することがあります。
個別対応方式を使ってる場合
課税売上割合80％
共通対応費用の課税金額100円
だった場合
100＊80＝80円部分だけが税額控除の対象となります。
売上に係る消費税に区分するとこの計算から漏れてしまいます。
すると納付税額が変わってしまいます。

実際がご質問のようなノート代金の場合であれば金額が小さいですが、もし経常的に同じような処理を行っているのであれば変えたほうがいいと思います。

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何の問題もないと思います。

消費税の計算は、課税売上・課税仕入の額さえ適切に把握していれば問題なくできます。

会計上の仮受消費税・仮払消費税は最終的には相殺してしまうので、当初どのような仕訳をきったかは関係なくなります。

但し、会計ソフトを使用して消費税計算を行う場合には、事前に税区分が正しく入力されているか等を確認するためのチェックをかける事になりますが、このように誤った仕訳を複数入力していればチェックが面倒になるくらいの不都合はあると思います。

何の問題もないと思います。

消費税の計算は、課税売上・課税仕入の額さえ適切に把握していれば問題なくできます。

会計上の仮受消費税・仮払消費税は最終的には相殺してしまうので、当初どのような仕訳をきったかは関係なくなります。

但し、会計ソフトを使用して消費税計算を行う場合には、事前に税区分が正しく入力されているか等を確認するためのチェックをかける事になりますが、このように誤った仕訳を複数入力していればチェックが面倒になるくらいの不都合はあると思います。

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