編集

こんにちは。
本来はKoensuさんが書かれているように、共通費の振り分け基準を設けるのが最適だと思います。
人事や総務経費は従業員数で、経理た財務は売上高や粗利益で、という具合に、共通費も細分化した方が（可能ならば）良いと思います。
ただ、営業利益がマイナスのため共通費の負担をゼロにすると、
Ａ：△300（負担なし）
Ｂ：1,000−2,000＝△1,000（全額負担）
となり、営業利益が出ているＢの方が、マイナス額が大きくなってしまいます。
前期の負担割合実績や、予算上の部門別の営業利益比率など、可能な数値で配賦する社内ルールを決められるのが、良いと思います。

こんにちは。
本来はKoensuさんが書かれているように、共通費の振り分け基準を設けるのが最適だと思います。
人事や総務経費は従業員数で、経理た財務は売上高や粗利益で、という具合に、共通費も細分化した方が（可能ならば）良いと思います。
ただ、営業利益がマイナスのため共通費の負担をゼロにすると、
Ａ：△300（負担なし）
Ｂ：1,000−2,000＝△1,000（全額負担）
となり、営業利益が出ているＢの方が、マイナス額が大きくなってしまいます。
前期の負担割合実績や、予算上の部門別の営業利益比率など、可能な数値で配賦する社内ルールを決められるのが、良いと思います。

返信

編集

数字的には、マイナスのところは０と考えてＢにだけ配布するのではないでしょうか。
ただ
営業利益を基準にして共通費の配布をすると、マイナスのところが共通費を負担しないことになり、不公平ですし、赤字部門が赤字の大きさを実感できないでしょう。

通常は、従事員数、売上高、売上粗利益、人件費、部門直接経費などの中から最も事業活動を適切に表す数値を一つあるいは複数選んで、配布基準にすると思いますが。

数字的には、マイナスのところは０と考えてＢにだけ配布するのではないでしょうか。
ただ
営業利益を基準にして共通費の配布をすると、マイナスのところが共通費を負担しないことになり、不公平ですし、赤字部門が赤字の大きさを実感できないでしょう。

通常は、従事員数、売上高、売上粗利益、人件費、部門直接経費などの中から最も事業活動を適切に表す数値を一つあるいは複数選んで、配布基準にすると思いますが。

返信