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なるほど理解できました。本当に毎度ありがとうございます。
今後ともよろしくお願いします。

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減損の認識は「資産又は資産グループに減損が生じている可能性を示す事象（以下「減損の兆候」という。）がある場合には、当該資産又は資産グループについて、減損損失を認識するかどうかの判定を行う。」（減損会計基準二１）ことから始まります。
この場合の「資産又は資産グループ」は「他の資産又は資産グループのキャッシュ・フローから概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位」（減損会計基準二６(1)）です。
したがってパソコン１台を取り出して、減損を認識すると言うことはあり得ません。
通常は、そこだけで外部売上を含む損益を区分して認識できる単位で、減損を考えることになります。

減損の認識は「資産又は資産グループに減損が生じている可能性を示す事象（以下「減損の兆候」という。）がある場合には、当該資産又は資産グループについて、減損損失を認識するかどうかの判定を行う。」（減損会計基準二１）ことから始まります。
この場合の「資産又は資産グループ」は「他の資産又は資産グループのキャッシュ・フローから概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位」（減損会計基準二６(1)）です。
したがってパソコン１台を取り出して、減損を認識すると言うことはあり得ません。
通常は、そこだけで外部売上を含む損益を区分して認識できる単位で、減損を考えることになります。

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毎度ありがとうございます。未公開のリースの件はわかりました。公開企業でリースの減損になるには、そのリースが将来経済的便益が測定できるものがなると思いますが、従業員に貸与されているパソコンなどどうでしょうか。新しいモデルがでて、リース中のパソコンの価値が減少し、それを減損しろといっても無理でしょう。
ではリースの減損に対象になるには、それが事業に直接結びつく
ものでしょうか。

毎度ありがとうございます。未公開のリースの件はわかりました。公開企業でリースの減損になるには、そのリースが将来経済的便益が測定できるものがなると思いますが、従業員に貸与されているパソコンなどどうでしょうか。新しいモデルがでて、リース中のパソコンの価値が減少し、それを減損しろといっても無理でしょう。
ではリースの減損に対象になるには、それが事業に直接結びつく
ものでしょうか。

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未公開企業で、会計士監査が義務づけられていない企業であれば、減損会計は通常適用できる状態にはないでしょう。

また、中小企業会計指針での減損は、通常の使用状況にある物は減損の対象としないことにしています。
したがって、使用中のリース資産について減損はあり得ないでしょう。

未公開企業で、会計士監査が義務づけられていない企業であれば、減損会計は通常適用できる状態にはないでしょう。

また、中小企業会計指針での減損は、通常の使用状況にある物は減損の対象としないことにしています。
したがって、使用中のリース資産について減損はあり得ないでしょう。

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