前提をシンプルにします。
法人税は考慮しない。

会計上の仕訳　税効果の仕訳のみ
法人税等調整額　320円　／　繰延税金負債　320円
繰越利益剰余金　480円　／　圧縮積立金　480円


損益計算書
売上　17,000円
補助金　1,000円
減価償却 △600円
法人税等調整額　△320円
当期純利益　17,080円

貸借対照表
機械装置　2,400円　／　繰延税金負債　320円
　　　　　　　　　　　／　繰越利益剰余金　16,600円
　　　　　　　　　　　／　圧縮積立金　480円

株主資本等変動計算書
繰越利益剰余金　17,080円-480円＝16,600円
圧縮積立金　480円
合計　17,080円

別表４
当期純利益　17,080円
法人税等調整額　＋320円
圧縮積立金認定損　△800円
課税所得　16,600円

別表５　左から順番に
　　　　　　　期首　解消　発生　期末
繰延税金負債　0　0　320　320
圧縮積立金　0　0　480　480
圧縮積立金認定損　0　0　-800　-800
繰越損益金　0　0　16,600　16,600
合計　0　0　16,600　16,600

-------------------------------------------------

翌期以降の処理
繰延税金負債　80円　／　法人税等調整額　80円
圧縮積立金　120円　／　繰越利益剰余金　120円

別表４
法人税等調整額　△80円

別表５
繰延税金資産　80円減少
圧縮積立金　120円減少
圧縮積立金認定損　△200円減少

繰越利益剰余金については、自動的に計算される仕組みになっていますので、調整がややこしいのかもしれません。